想定する対象者

製造業、物流事業者、物流システム・機器ベンダー、行政関係者等

提供する価値・伝えたい事

最近の物流動向を、産業動向、法制度、技術開発、国際動向、物流施設立地等、多面的に紹介する。
民間企業にとっては市場動向の把握、新人研修等に利用可能。行政にとっては企業立地ニーズの把握などに役立つ。

内　容

１、概要
物流小史、物流市場構造、法制度の変遷、物流技術・物流情報システムの概要、国際物流の概要および最近動向、物流施設立地動向の変遷等

２、研修プログラム例
・30分程度の概説から終日７時間程度の連続講義まで対応可能

根拠・関連する活動歴

1977年以降、シンクタンク研究員として主に貨物輸送の実態調査、物流施設等の事業採算性分析を実施、物流情報システム開発・基盤整備等の数多くの実証実験に関与