想定する対象者

広報対策に興味がある企業経営者、不祥事などのマスコミ対策に悩む広報担当者や経営幹部など

提供する価値・伝えたい事

SNSが台頭した今、1時間の出遅れが起業の致命傷につながるといっても過言ではありません。
自社に問題があった場合、個別対応ではなく、一刻も早い「記者会見」が必要です。
しかし、万全の対策を講じている企業はほんの一握りではないでしょうか。
きょうからでも始められる、情報の共有やマスコミ対応のルール作り、そして幹部の意識の持ち方…
3,000本以上の取材をこなしてきたデスク経験と上場企業での広報経験を持つ講師がコツを伝えます。

内　容

座学を基本に、疑似会見も設定し、
記者の質問がいかに厳しいかを体験することで、
対策の必要性を実感していただく。

（例）120分以上、10～20人程度
・受講者紹介（過去にメディア対策で失敗があれば申告していただく）
・取材対応で失敗した企業の具体例
・その例のターニングポイントとともに、どう対応すべきかを紹介
・模擬会見（2～3人）
・他受講者に感想を求め、体験を共有
・質疑応答

根拠・関連する活動歴

・山口大学、近畿大学等の大学や日本経済新聞社主催の講座等での講師は100回以上に上る。
・テレビ朝日系、日本テレビ系の局アナや記者、報道デスクを経験。
・取材は3,000本以上、インタビューは子どもから政治家まで1万人にも及ぶ。
・上場企業での広報経験もあり、「取材する側」「取材される側」双方を熟知。
・局アナ時代の経験を生かしたアドリブで、臨機応変に進行しその場の要望に対応。