想定する対象者

経営者、ビジネスパーソンなど

提供する価値・伝えたい事

日本が少子高齢社会であることはもはや常識だが、その怖さを具体的に意識できている人がどれだけいるだろう。
日本が人口減少社会にあることは「常識」。だが、その実態を正確に知る人はどのくらいいるだろうか？人口減少に関する日々の変化というのは、極めてわずか。ゆえに人々を無関心にする。
だが、それこそがこの問題の真の危機、「静かなる有事」である。2017年から2065年頃まで、いったい何が起こるのか。これからの日本社会・日本経済を真摯に考える。

内　容

▼人口減少カレンダー　
すでに私たちは、世界史に類例のない急激な人口減少時代に突入したようだ
2017年　「おばあちゃん大国」に変化
2018年　国立大学が倒産の危機へ
2019年　ＩＴ技術者が不足し始め、技術大国の地位揺らぐ
2020年　女性の2人に1人が50歳以上に
2021年　介護離職が大量発生する
2022年　「ひとり暮らし社会」が本格化する
2023年　企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる
2024年　3人に1人が65歳以上の「超・高齢者大国」へ
2025年　ついに東京都も人口減少へ
2026年　認知症患者が700万人規模に
2027年　輸血用血液が不足する
2030年　百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える
2033年　全国の住宅の3戸に1戸が空き家になる　・・・ほか

▼日本を救う10の処方箋　――次世代のために、いま取り組むこと
「高齢者」を削減／24時間社会からの脱却／非居住エリアを明確化／中高年の地方移住推進／第３子以降に1000万円給付　・・・ほか

※以上、「未来の年表　人口減少日本でこれから起きること」　書籍紹介より引用

根拠・関連する活動歴

「未来の年表 人口減少日本でこれから起きること」
「未来の年表2 人口減少日本であなたに起きること」
「未来の地図帳　人口減少日本で各地に起きること」
「河合雅司の未来の透視図」
「未来の呪縛 日本は人口減から脱出できるか」　ほか