想定する対象者

多様な人財の活躍を考えている企業経営者、自治体責任者、団体代表者等

提供する価値・伝えたい事

ますますダイバーシティが叫ばれる世の中ですが、実際に多様な人財を活用できている企業や自治体はまだまだ少ないのが実情です。
女性やLGBT人財が十分に力を発揮できてこそ、社会からの信頼を得られ、永続していく団体となることができます。
そこで、なぜダイバーシティが必要なのかという点から、実際の人財活用方法までをわかりやすく伝えます。

内　容

・なぜ、ダイバーシティが必要なのか？
・世界と比較した日本の現状
・コーポレートガバナンス・コードの要請
・一歩進んだダイバーシティ実現のために
・ダイバーシティ推進による企業や自治体の未来像

根拠・関連する活動歴

弁護士として、企業や自治体の労働環境にまつわる問題に関わっているだけでなく、東証一部上場企業の社外役員としても、企業のダイバーシティ推進に関与しています。