想定する対象者

システム開発に限らず、業務推進や事業開発といった役割を担う職種の場合でも、デジタルを駆使してビジネスを変革できる、もしくはそのような志向を持った人材
どのような業種、職種においても、経営者、管理者には必須の知識である

提供する価値・伝えたい事

DX（Digital Transformation / デジタルトランスフォーメーション）とは、進化したIT技術を浸透させることで、人々の生活をより良いものへと変革させるという概念のことである。

DXを進めるためには、単に最新のデジタル技術を導入すればいいのではなく、製品・サービスやビジネスモデルの変革こそがDXの目的であるため、DXによってどのようなビジネスを構築したいのか、経営層が戦略を策定することが求められる。

ベンチャー企業の生存率を示すデータに、創業から5年後は15.0％、10年後は6.3％。20年後は0.3％という数字がある（出所：中小企業庁「中小企業のライフサイクル」）

このような変化の激しい時代においては、企業の変革無しには利益をあげて勝ち抜くどころか、生き残る事さえ難しくなっており、DXの推進は必要不可欠だと言える。

経済産業省のDXレポートによると、レガシーなITシステムを残したままDXが進まなければ、2025年以降に年間で最大12兆円の経済的損失が生じる可能性があるという。

また、独立行政法人情報処理推進機構（以降IPA）が2019年4月に公開した「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」によれば、社内で「DX」という用語を使用国内企業は全体の3分の1程度と少なく、デジタル化を管掌するCDOというポストを設置企業も、わずか1割程度という状況であった。



DXの推進が急務であることは疑いようがない。DXを推進し、企業変革をしない企業はGAFAやBATHなどのDX企業にあっという間に飲み込まれてしまう。

しかし、日本でDXが進まない理由の一つに、DXを推進する人材が不足していることが挙げられる。



そこで、どのようにDX人材を育成すれば良いのか、備えるべき資質やその習得方法、育成手段を解説する。

内　容

DXの現状について

第１章　DX総論
DXの定義、 DXのステップ、.2025年の崖
第2章　業種別DXビジネスの展開
金融業、.製造業、.小売り業、.医療業界、物流業界、.建設業界、.飲食業会のDX
※主催者様の企業の業種に合わせて柔軟に内容を変更いたします
シェアリングエコノミー
第３章　DXで成長した企業
デジタルディスラプター、.グーグル（Google）、アップル(Apple)、.フェイスブック(Facebook)（現在はMETA）
アマゾン（Amazon）、.サムスン、ウーバーテクノロジーズ、 エアビーアンドビー （Airbnd）など
第2課題　ＤXの技術

第１章AI（アーティフィシャルインテリジェンス）

.画像・音声認識、自然言語処理、.機械学習、ディープラーニング（深層学習）、クラウドAI、
.シンギュラリティ、ＡＩ倫理の確立など

第２章　IOT

スマートファクトリー、スマート家電、ウエアラブル端末、ドローン、自動運転車（船・飛行機）など

第３章　クラウド

イアース（IaaS）、パース（PaaS）、サース（SaaS）、パブリッククラウド、プライベートクラウド、
コミュニティクラウド、.ハイブリッドクラウドなど

第4章　ＩT技術

.顔認証システム 、.ビッグデータの活用、.GPS、.AR/VR/MR、.５G、.データサイエンスなど

第5章　デジタルマーケティング

ソーシャルリスニング、ＤＭＰ（Data Management Platform)、MA(Marketing Automation)、
行動ターゲティング、リターゲティング、レコメンデーション、スクレイピング、
アドネットワーク/アドエクスチェンジなど

第3課題　DXの展開

１章　ＤX人材
.ビジネスプロデューサー、.ビジネスデザイナー、アーキテクト、テックリード、
データサイエンティスト、先端技術エンジニア、UX/UIデザイナー（UXデザイナー）など

ＤX人材の不足、.第４次産業革命対応人材、人材の内製化、.ダイバーシティとグローバル化
CDO、CDXOの配置

２章　改革方法論
デザイン思考、アジャイル開発、.リーンスタートアップ、PoC（プルーフオブコンセプト）、データドリブンなど

３章　制度・政策
ＤX銘柄、ＤX認定制度、DX投資促進税制、.DXによる社会貢献、ＡＩ利活用ガイドラインなど

根拠・関連する活動歴

昭和63年に生命保険会社のシステム部に配属。
それ以来30年間、ITをコストダウンの手段だけでなく、売上アップや業務のしくみを改革することを考え続けている。
NTTデータや野村総研などでIT講師として従事。
DXに関しては技術的な面からマーケティング、経営戦略と幅ひろい知識と経験を持ち、DX推進アドバイザー試験の専任講師でもあり、テキストや試験問題の作成を担当している。