ウェルビーイング研修で社員のエンゲージメントをUP！研修内容・取り組み例を詳説

社員の幸福度を高め、企業全体のエンゲージメントを向上させるために、「ウェルビーイング研修」が注目されています。

この記事では、企業がウェルビーイングに取り組むメリットや成功事例、具体的な実践方法までを詳しく解説します。

ウェルビーイングとは

ウェルビーイング（well-being）とは、身体的・精神的・社会的に良好で満たされた状態を指す概念です。

1948年、世界保健機関（WHO）により「健康とは、病気や虚弱でないというだけでなく、身体的、精神的、社会的に完全に良好な状態である」と定義されました。つまり、単に病気がないことを超えて「すべての面で満たされた状態」ということです。

厚生労働省も、ウェルビーイングを「個人の権利や自己実現が保障され、身体的、精神的、社会的に良好な状態」と定義しています（参考：厚生労働省「雇用政策研究会報告書概要」）。

ウェルビーイングは個人の幸福度を高めるだけでなく、企業全体の生産性や創造性を向上させ、社員のモチベーションやチームワークの強化にもつながります。ウェルビーイングに取り組むことで、「成長し続ける企業」や「競争に勝てる企業」を目指せるのです。

健康経営との違い

ウェルビーイングと似ている言葉に「健康経営」というものがあります。どちらも従業員の健康を重視するものですが、両者は少し違う意味を持ちます。

健康経営はその名の通り「健康管理」に重点を置くもので、ウェルビーイングは「広い意味での幸福感の向上」を目指すものです。例えば、ウェルビーイングの取り組みの一環として、副業や趣味に費やす時間を奨励するものがあります。これは、従業員の「生きがい」につながるものですが、健康経営の取り組みには含まれないものです。

健康経営は主に企業視点で行われるのに対し、ウェルビーイングは従業員視点での取り組みが中心です。どちらも企業戦略としては大切ですが、違いを理解することで正しい取り組みにつながるでしょう。

ウェルビーイングがビジネスで重要視される背景

近年、働き方改革の推進により、「ライフ・ワーク・バランス」という言葉が注目されています。仕事と私生活の両方を充実させるという考え方ですが、「従業員の健康と幸福が企業の生産性を高めることにもつながる」ことが認識され始めています。SDGsの「すべての人に健康と福祉を」という目標も、企業がウェルビーイングを推進する動機の一つです。

高度経済成長期には「残業を惜しまない」「休日出勤も当たり前」という価値観が生まれ、その後も根強く続いていました。しかし、今やウェルビーイングは現代の企業成長に欠かせません。

コロナ禍を経て外出する機会も減り、家族と接する機会や趣味に費やす時間が物理的に増えた人も多いでしょう。こうした背景からも、「仕事以外の時間」の大切さが見直され始めています。特に、Z世代は精神的な充実を重視する傾向にあり、企業にもその価値観を求めています。

2023年度HR総研の「ウェルビーイング＆健康経営に関するアンケート」調査によると、6割近くの企業がウェルビーイング施策に取り組んでおり、従業員エンゲージメントが高い企業では、その推進率が8割近くに達しています。つまり、ウェルビーイングと従業員エンゲージメントは相関関係にあり、「エンゲージメントが高い企業ほど離職率が低い傾向にある」という結果も出ています。

ウェルビーイングを推進することで、従業員の定着率が向上し、企業の競争力が高まることが期待されています。

ウェルビーイングに取り組むメリット

企業がウェルビーイングに取り組むことで、さまざまな効果が期待できます。以下では、具体的な4つのメリットについて詳しく説明します。

従業員の健康・幸福につながる

ウェルビーイングに取り組むことで、従業員の健康と幸福の向上が期待できます。職場環境が整備されることで、従業員はストレスなく仕事に取り組め、モチベーションも高まるのです。

また、ウェルビーイング（WB）とワーク・エンゲージメント（WE、仕事に対する熱意や関与度）には強い相関関係があることも分かっています。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングのWBとWEに関する調査によると、会社の規模や業種、年代が異なる20,600人に40項目の質問を行った結果、WBが高い属性ではWEも高い値を示し、WBが低い属性ではWEも低い値を示す結果となりました。このことから、エンゲージメントが高い従業員はパフォーマンスも向上することが示唆されます。

健康・幸福が満たされることで心身ともに健康になり、エンゲージメントやモチベーションが上がると考えられます。メンタル不全での失職が話題となっていますが、ウェルビーイングを高めることで、こうした問題も改善されることが期待できます。

生産性の向上が期待できる

ウェルビーイングにより従業員の満足度が高まると、仕事に対する意欲や集中力も向上します。心身ともに健康で充実した私生活が送れていると、仕事へのモチベーションも高まり、創造性や創造性や判断力もぐんと高まります。意欲的に業務に取り組むことで、結果的に生産性も上がり、無駄な時間やコストの削減にもつながるでしょう。

健康な従業員が増えることで、医療費や人件費の削減も期待できます。ウェルビーイングに取り組むことは、企業の競争力を高めることに直結するのです。

優秀な人材の確保・離職防止

従業員が仕事に対して充実感を得られない環境では、帰属意識が低下しがちです。しかし、ウェルビーイングによって従業員の満足度が向上すれば、「この会社でよかった」という帰属意識が生まれます。職場環境への不安やストレスが減少し、長期的に働きやすくなるため、離職の防止にもつながります。

実際、CEB社の調査(※1)では、ウェルビーイングが高い従業員の離職率は1.2％であるのに対し、低い従業員の離職率は9.2％に達しています。さらに、厚生労働省の調査(※2)では、職場環境が「働きやすい」と感じる従業員の63.4%が「今の会社でずっと働き続けたい」と回答していることが報告されています。

ウェルビーイングが高い人は会社への帰属意識も高く、やる気にあふれ、「会社に長く貢献したい」と思う人が多いと言えます。また、離職率が低ければ会社のイメージアップにもつながり、優秀な人材も確保しやすくなります。

また、ウェルビーイングに取り組む企業は、求職者にとっても魅力的です。採用市場で競合となる企業と差別化することで、優秀な人材が集まりやすくなります。リファラル採用などで、企業にマッチした人材の確保もしやすくなります。結果として、採用コストや教育コストの削減にもつながります。

※1参考：Driving Performance and Retention Through Employee Engagement｜Corporate Executive Board(従業員エンゲージメントを通じたパフォーマンスと定着率の向上) ※2参考：働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書｜厚生労働省職業安定局雇用開発部雇用開発企画課

SDGsの目標達成につながる

従業員のウェルビーイングを向上させることは、SDGsの目標達成にもつながります。目標3「すべての人に健康と福祉を（Good Health and Well-Being）」や目標8「働きがいも経済成長も（Decent Work and Economic Growth）」がその一例です。

ウェルビーイングを通してSDGsの達成に取り組むことで、持続可能な成長と社会貢献の両方を実現できます。社会的責任を果たしつつ、経済的な成長も目指せるのです。

ウェルビーイングを取り入れる方法

企業がウェルビーイングを取り入れる方法として、以下の3つがあります。従業員が「心身ともに健康で社会的に満たされた状態」を目指すには、必要に応じて以下の方法を組み合わせることが大切です。

労働環境の改善

長時間労働を避けるためには、労働時間をしっかり管理し、必要に応じて従業員の業務内容を見直すことも大切です。人手不足が課題である場合は、業務効率化ツールを導入したり、Web会議ができる環境を整備してリモートワークを推進すると良いでしょう。

また、最近ではリモートワークやフレックスタイム制度の導入を推進している企業も増えました。こうした多様な働き方を受け入れることも視野に入れ、従業員の価値観やライフスタイルに合わせて柔軟に対応することも大切です。さらに、従業員が安心して家庭と仕事を両立できるよう、産休・育休が取りやすい環境も整えましょう。

福利厚生の整備

福利厚生を見直すことで、従業員の生産性が向上し、満足度も高まります。家賃補助や食事補助といった金銭的な支援だけでなく、従業員同士のコミュニケーションを促進する制度や、プライベートの時間を充実させる制度も重要です。スポーツ大会などの社内イベントやリフレッシュ休暇を導入してみるのも良いでしょう。

しかし、単に福利厚生の種類を増やすだけでは効果は限定的です。使われない制度や施設を設けても、コストの無駄になるだけです。従業員が実際に利用しやすい制度を整備し、定期的に見直すことが求められます。

例えば、育児・介護にあたる従業員へのサポートやワーケーション制度の導入など、現代の働き方に合った福利厚生を整備することが重要です。従業員からのアンケートをとり、現場の声を反映させる方法も有効です。

経営層の意識改革

ウェルビーイングの取り組みを進めていくと、経営層との価値観のギャップが壁となることがしばしばあります。例えば、在宅ワークやフレックスタイム制度を導入しても、経営層がこうした働き方に難色を示すこともあるかもしれません。

しかしそのような状況では、従業員は新しい制度を活用しにくくなってしまいます。そのため、経営層は価値観をアップデートし、従業員と共にウェルビーイングの向上に取り組む姿勢が大切です。

しかし、古い考えを脱ぎ捨てることは、簡単なことではありません。それでも、経営層向けの研修を実施するなど、ウェルビーイングの重要性を理解してもらうために働きかけることが大切です。

ウェルビーイング取り組みによる企業の成功事例

ここからは、ウェルビーイング経営を成功させている企業の事例を4つご紹介します。

積水ハウス株式会社

積水ハウス株式会社は、従業員の幸せを追求するため、日本企業初の「幸せ度調査」を実施しました。2020年から始まった調査は、約27,000名の従業員を対象に行われ、幸福度を多面的に計測しています。

調査結果を基に、従業員一人ひとりの幸福度向上を目指し、対話やワークショップを実施。従業員の満足度と生産性が向上し、企業全体のパフォーマンスも高まっています。

参考：「積水ハウスを世界一幸せな会社にする」ために、日本企業初の幸せ度調査を実施｜積水ハウスグループ

ANAホールディングス株式会社

ANAホールディングス株式会社は、兼業や副業を推進し、働きやすさと働きがいの向上に取り組んでいます。従業員が多様な経験を積むことで、スキルアップやキャリアの幅を広げられる環境を整備することが狙いです。従業員のモチベーションが高まり、企業全体のパフォーマンス向上にもつながっています。

参考：中長期的な価値創造｜ANAホールディングス株式会社

株式会社丸井グループ

株式会社丸井グループでは、経営トップ層を対象とした「レジリエンスプログラム」を実施しています。役員や部長、課長層に自身と周囲の活力を高める習慣を身につけさせることが目的です。組織全体の活性化を図り、従業員のウェルビーイングを推進しています。

参考：人と社会のしあわせを共に創る「Well-being経営」｜株式会社丸井グループ

住友林業株式会社

住友林業株式会社は、社員の健康保持・増進が幸福や生産性向上につながると考え、2021年に「健康経営宣言」を制定しました。定期健康診断やストレスチェックを実施し、社員とその家族の健康を支援しています。社員が健康でいきいきと働ける環境を整え、企業全体のパフォーマンス向上を目指しています。

参考：健康経営の推進｜住友林業株式会社

ウェルビーイングの効果測定

ウェルビーイングは従業員目線で実施するため、満足度調査や定期的な効果測定が欠かせません。従業員がどのように感じているかを判断するためには、定期的なアンケートやストレスチェックの実施が効果的です。職場の現状を正確に把握し、具体的な改善点を見つけましょう。

例えば、社員アンケートを実施し、働く環境や仕事のスタイルに対する意見を集める方法があります。従業員がどのような点に満足しているのか、または不満を感じているのか、現状を把握できるでしょう。担当者の自己満足的な施策にならないよう、アンケート回答をもとに従業員の声を反映させ、より良い職場環境を目指すことが大切です。

また、ストレスチェックを行い、従業員がどの程度のストレスを感じているのかを把握し、必要なサポートを考える方法も有効です。健康診断も同様に、従業員の健康状態を定期的に評価することで、仕事や生活に影響を及ぼす要因を早期に発見し、対策を講じられます。

ウェルビーイングの効果測定を継続的に行うことで、従業員の満足度や健康状態を向上させるだけでなく、職場全体の生産性やモチベーションの向上も期待できます。従業員の声を大切にし、彼らのニーズに応えることで、より良い職場環境の実現につながるのです。