想定する対象者
・最近自分のチームにも、「うつ」対策が必要かなと感じているリーダー
・キレる部下の存在が信じられないと感じているリーダー
・パワハラ、いじめ、うつについてひととおりの知識を知りたいリーダー
・言うことを聞かない自信過剰な部下に困っているリーダー
・自分こそ、メンタルヘルスケアをしてほしいと思っている上司
・スピード化、競争激化の社会にこそ、活力ある明るい職場が必要と感じているリーダー
メンタルヘルスは個人の問題としてほっておく時代ではありません。企業が積極的に取り組み、少しでも未然に防ぐことで、活力ある会社組織となります。
「社員がうつ病になりました」「職場復帰した社員が、また休み始めました」など、職場のメンタルヘルスについてのご相談を受けることが大変増えました。
提供する価値・伝えたい事
企業では、パワーハラスメントと合せて「メンタルヘルス」にも取り組もうと言われます。
でも、「メンタルヘルス」だ「うつ」だと言われても、これだけプライバシーが優先される時代に個人の悩みや、「うつ」にどこまで会社がかかわることができるのでしょうか?
その一方で、会社での人間関係、仕事のストレス、上司、同僚からのいじめ、暴言等が労災として認定されるという現実があります。
「会社の責任」「上司の責任」が追及され、多額の損害賠償の事例も激増しています。
「メンタルヘルス」を「個人の心の問題」として「みてみぬふり」や「臭いものにフタ」をしてほっておくことができなくなりました。
「働き蜂のように働き」「上司のイエスマン」「サービス残業」を続け、ようやく管理職となったときには、部下は異次元の若者たちでした。
・男性社員がささいなことで、人前でもシクシク泣き始めます。
・上司の指示にいちいち理屈をつけて反論してきます。
・大事な息子に遅くまで残業させたと母親から人事部に電話がかかります。
「泣きたいのはこっちだよ」と言いたいけれど、上司の言動は、責任追及や損害賠償の対象になるご時世です。
メンタルヘルスは、精神科医や心理学者にまかせればいい問題ではないのです。
働く人の多くは、家庭で過ごす時間より、会社、職場で上司や同僚と過ごす時間の方がずっと長いのです。
誰もがストレスを抱える毎日の中、日頃の労働管理や仕事の進捗管理など管理業務をしさらに、部下の様子の変化にも気づくようなリーダー。
社会情勢、労働環境などの急激な変化により、職場でのメンタルヘルスへの取り組みが、総務担当者だけでなく、経営者や管理監督者に強く求められています。
この講座では、上記の現状を踏まえ、企業が果たすべき労務管理の責任、上司のためのメンタルヘルス対策とラインケアについて、事例を交えながら、具体的にドラマティックにお話しさせていただきます。
【7つのメンタルヘルス対策】は、企業や上司にとって難しいものではありません。少しだけ意識すればできることばかりです。企業に求められているメンタルヘルス対策として、何から始めるべきなのか是非、この講座で手に入れていただきたいと思います。
内 容
1.困った部下は、どんな人?
・逆ギレする部下
・はれモノにさわるような気にさせられる部下
・誉めてもらいたい部下
・あいさつも、返事もしない部下
・無気力感がただよう部下
・調子のよすぎる日と悪すぎる日がある部下
・人目を気にせず泣き出す部下
2.パワーハラスメントと労災認定
・精神障害における労災認定基準が改定され 「嫌がらせ」など追加
・2009年4月、認定基準が拡大され、パワハラは最も強い強度のストレスに追加された。
「給料ドロボー」はアウトです!「気合いが足りないんだ!」「おれは体育会系なんだ!」はパワハラ発言です。
3.メンタルヘルスと企業責任
・過労自殺に対して損害賠償責任を初めて認めた最高裁判決(2000.3.24)
損害賠償額 1億6800万円
長時間残業や休日勤務の過酷な労働実態を認識しつつ、改善しなかった企業に対し損害賠償請求が認められた。
企業には、労働基準法、労働安全衛生法など、働く人の権利、安全、健康を守るための措置をとる義務がある。
4.うつの人がチームのモチベーションを下げる
・遅刻、ドタキャン、単純ミスの連続
・集中力がない、ボッーとして覇気がない
・「あいつのミスで、取引先からクレームが・・・」
・うつの人の仕事のカバーで、チームみんなが残業に?
5.休職規定と就業規則
・中途採用したけれど、前の会社をうつで辞めていた。
・復帰をしたばかりで、また休職?うつ病は繰り返す?
・休職規定は、どう変更するのがいいのだろう?
6.職場復帰と就業規則
・復帰にあたり、半日勤務の申し出があった
・休む前の仕事はできそうにない時・・・・
・リハビリ勤務、ウォーミングアップ勤務とは?
7.みんなでメンタルヘルスに取り組もう!
・現場力、組織力、マンパワーのあふれる職場こそ、業績アップがある。
・メンタルヘルスの未然対策、予防対策で組織力をアップ
・適正な労働配分、シフト勤務、休日の確保
・十分な休養とリフレッシュのできる勤務体制
・部下、チームのコミュニケーション力アップのために?
・ほめて育てる部下へのほめるツール、ほめる仕組みとは?
根拠・関連する活動歴
2009年8月 企業の教育研修にテキストとしても活用しやすいような、『事例で学ぶメンタルヘルス対策』を第一法規から出版しました。事例を盛り込み、具体的に会社が労務管理のポイントとして行うべきことを伝えています。
業務外の講師への取次は対応しておりません。