想定する対象者

経営者、管理職・リーダー
『未来は、現在の延長線上にはない　未来を「創る」には、新しい「知」を生むしかない』
経営学者ピーター・ドラッカーが言ったとおり、この不確実な時代においても経営の本質は「未来を創る」ことにある。
この大混乱期だからこそ、未来を「創る」経営が求められている。

提供する価値・伝えたい事

●金融危機後のビジネス教育
いま、日本は、「人口減少」「経済成長」という相反する課題を抱えながら先の見えない霧の中を漂流している。
これまでのビジネス教育の主眼は『スキル（skill）＝技術』を教えることだった。
しかし、スキルを教えるだけでは、金融危機後の新しい経済秩序を生き抜く人材は育たないことがはっきりした。
例えば、「人とどう交渉するか」「部下のモチベーションをどう上げさせるか」「逆境下でどう決断するか」など、それぞれに適合した『柔軟な対応』が必要なのだ。

●企業の富は「人的資本」
いま、企業の富を決定するのは、「人的資本」だ。
人的資本とは、「労働者が教育や経験を通じて身に付けた能力が、物的資本と同時に経済価値を生み出す資本」とする論理。
お金はチャンスのある場所に瞬時に移動する。そのチャンスがどこにあるか常に人より先に把握できる人間が強くなる。
また、準備なき者には、永遠にチャンスは訪れない。
チャンスがどこにあるか把握できる人間になるためには、「頭脳」と「知識」が必要。

●眠れる人材を覚醒させる
中国やインドをはじめとする新興国は、今の日本市場からは想像できないほどのスピードで成長を続けている。
まずます混沌となるアジアの中で、国が魅力あるビジョンを示せずに社会が閉塞感が漂うなか、企業経営者の皆さんが、これからの企業活動の先に、どのような日本社会の姿があるのか、目指すべき日本の将来像を描く必要がある。
“古いものを壊すには、新しい知恵が必要だ”。

内　容

１、世界は大きく変化してしまった

２、二つの「構造変化」を重要視することが大切

３、逆境は明るい未来への前兆だ

４、自らの強みを磨き光らせるには何が必要か

５、成長社会と成熟社会の最大の違い

６、次世代のリーダーに必要な条件（知的柔軟性）

７、社会人（企業人）の人間像