想定する対象者

全ての企業経営者、経営幹部、従業員
東日本大震災により多くの企業が被災し、経営活動が直接的、間接的に影響を受けています。このような自然災害は、人間がいかに科学の力を発揮しても防ぐことは不可能です。さらに、自然災害はいつでも、どこでも発生する恐れがあり、企業経営においては大きな脅威でもあります。しかし、単に自然災害を恐れるだけでは、何も考えていないことと同じになります。

提供する価値・伝えたい事

本講演では、自然災害を冷静に考え、自然災害に対する事前の準備の重要性を理解し、事前準備を進める知識を学びます。そして、知識を生き残る知恵にまで高め、どんな自然災害に対してでも生き残る会社となり、雇用を守り、顧客に製品・商品・サービスを提供可能な会社となることで、社会貢献を実現したいと思います。
自然災害への対応は、３つの助が必要といわれます。自助、共助、公助です。この講演では自助の知識と知恵を学べます。

内　容

１．自然災害の脅威
２．防災・減災活動の意義と目的
３．自社の防災チェック
４．自然災害に負けない会社になるためには
５．災害発生時の行動
６．まとめ（経営者の決意が全てです）

根拠・関連する活動歴

【執筆】
・「会社を守る防災マニュアルのつくり方」（共著、2005年4月マネジメント社）
・月刊税理６月号（企業に求められる危機管理と事業継続計画の策定）（ぎょうせい）掲載予定
【講演】
リスクマネジメント研修（全国の商工会、商工会議所等）