提供する価値・伝えたい事

日本には日本的雇用慣行と呼ばれる独特の仕組みがあります。この仕組みは高度経済成長時代に大企業を中心に定着し、コストの面でも従業員のやる気の面でも人材の質の面でも日本企業に大きな国際競争力を与えました。しかし、この仕組みは高度経済成長という特殊な環境の中でのみ成立するもので、日本が普通の成長力の国になったいま、そのまま維持することはできません。１９９０年代から２０００年代に掛けて目標管理制度、職務等級制度、英語の職名等々が導入されました。日本的雇用慣行を変える努力のあらわれですが、失敗した事例は多々あれど、大成功したとの話は寡聞にして聞こえません。そしていま、働き方改革が叫ばれJOB型雇用に代表される流動的な雇用の仕組みが喧伝され、兼業副業、越境学習、異文化交流等が推奨されるようになりました。とはいえ働き方改革を“働かさない改革”と内心捉える経営者も未だ多く、働き方改革が生産性の向上に必ずしも役立っていない側面も現実にはありそうです。

なぜいま雇用制度の変革が必要か、失敗しない変革のために必要な要素は何なのか。１９７６年の慶応ビジネススクールで組織と人間行動について学んで以来、組織の長や人事担当役員等として実務経験を積みつつ日本経済の変遷を見て来た元ビジネスマンが分かり易く解説します。