想定する対象者

経営者、地域づくり、町おこし担当者、行政職員等。企業における講演会。
すでに2020年1月15日に、衆議院議員第一議員会館において行政組織に対し、元地方創生担当大臣の後に、講演をした実績があります。

提供する価値・伝えたい事

街づくりの考える上で現代のミレニアムベイビー世代の若者を理解し、従来の貨幣換算する経済では通じないデジタル世代に対し、多様性の価値観を理解し、どのようなアプローチ方法が有効なのかをスポーツを通じて理解できます。
スポーツという興味深いエピソードを交えた講演ですので、笑いのある講演にしていきます。時たま、現役大学教員でもあり、スポーツ関係者ならではの裏話が満載です。

内　容

2014年に始まった内閣府の地方創生は5年が経過し、2020年より第二期に入る。2019年6月に公表された「まち・ひと・しごと創生基本方針2019」では新しい時代の流れを力にするとして、「新たなビジネスモデルの構築等による地域経済の発展」、「海外から稼ぐ地方創生」、「Society5.0の実現に向けた技術の活用」、「スポーツ・健康まちづくりの推進」が2020年度の取組みとして掲げられている。スポーツにおける視点から街づくりを検討していく。ミレニアムベイビーであるデジタルネイティブ世代の若者に対し、どのような現状があるのかを理解し、スポーツ庁などの政策を踏まえて新しい可能性について話を進めいていく。

根拠・関連する活動歴

2020年1月15日に、衆議院議員第一議員会館において行政組織し元地方創生担当大臣の後に、講演をした実績があります。
日本で唯一、2016と2020の2度のオリンピック・パラリンピック招致活動を実践した研究者。
大阪府市「都市魅力戦略推進会議」スポーツ部会長、大阪市スポーツ振興施策検討有識者会議委員、大阪市スタジアム・アリーナ官民連携検討会議委員会（スポーツ庁スポーツ産業の成長促進事業「スタジアム・アリーナ改革推進事業 先進事例形成支援」受託事業） 座長など歴任。著書として、「多角化視点で学ぶオリンピック・パラリンピック」2017年6月、「現代スポーツのエッセンス」2016年4月等。企業・行政など多数の講演実績あり。
詳細はこちらのWEBで記述有。　http://webj8.osaka-ue.ac.jp/ouehp/KgApp?kyoinId=ymdygiodggy