想定する対象者

本年１２月より５０名以上の事業所では対応必須となる「職業性ストレス簡易調査票」を、どのように使用し、役立たせれば良いのか検討中の経営層、人事担当者、ストレスチェック実施者。

提供する価値・伝えたい事

せっかく実施するならば、そこから見えてくるデータを最大限活かし、組織環境の改善、成果の向上にまで役立たせたいものです。厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票」は、簡易と名前が付けられているにしては、組織診断を比較的しっかりと行えるツールです。
「職業性ストレス簡易調査票」が発表されてから、多くの企業様で、組織分析まで実施させていただきました。その経験値から、データをどのように分析し、組織運営に役立てれば良いのか、また、どのように実施すれば良いのかなどなど、様々な観点からお伝えします。

内　容

Ⅰ. 職業性ストレス簡易調査票とは
Ⅱ. ストレスチェック実施の留意点
Ⅲ. 実施方法の提案
Ⅳ. データ分析について
Ⅴ. データ分析から見えてくる組織の姿
Ⅵ. 組織環境改善、活性に活かすための分析方法
Ⅶ. 組織活性の具体策

根拠・関連する活動歴

職業性ストレス簡易調査票を使った個人分析、組織分析、さらに、職業環境調査（MIRROR）との合わせ技による職場環境整備の実施、また、某ＥＡＰ会社のストレスチェックによる組織分析からコンサルテーションまで、また、オリジナルツールを使用した組織診断からコンサルテーションまで、様々な実績をベースとして、各社の環境に合った分析からその結果の活かし方までを提案します。