想定する対象者

企業・公共団体の人権担当者、社員の方

提供する価値・伝えたい事

人権的観点からみた社会人（企業人）としてのSNSの利用にあたっては、社員の不用意な発信のために社会的窮地に追い込まれることを危惧する企業が多いばかりでなく、本人が意図しないところで身近な人に取り返しのつかないダメージをあたえてしまうリスクについて考え、そのようなトラブルを回避するため「100年先でも通用する情報モラル」について考えます。

内　容

時間、詳細はご相談下さい。

根拠・関連する活動歴

2007年より一般財団法人インターネット協会 インターネット利用アドバイザーとして活動し、娘（現大学生）のネット問題の経験から関心を持ち、一般社団法人 ソーシャルメディア研究会にて情報モラル教育について研究しております。近年は、eネットキャラバン認定講師（総務省等）、京都府警察ネット安心アドバイザー等として、スマートフォンやネットでのトラブル、ネット依存等について、教員、保護者や児童生徒を対象に啓発講演活動を行っております。