想定する対象者

中小企業（数百名以下）の経営メンバー、企画部門、人事部門の方など

生産年齢人口の減少に伴う人手不足が深刻化し、特に採用の難しい中小企業などは業務の絞り込みが急務ですが、OECDデータなどでも諸外国に対し生産性が劣る状況に改善の兆しはみられません。
自動化やIT化は有効な治療薬の一つだが、その前提条件となる「現状の見える化」とも言うべき診断と、「薬に頼る前にやるべき事」に関するヒントを必要としている会社が多いようです。

提供する価値・伝えたい事

生産性に関する危機意識が低かった日本では諸外国に取り残され、ようやくここ数年、日本企業も生産性向上が必要という大合唱が始まりました。しかし、旗振り役の政府やブレーンなども含め、進むべき方向性について多くの企業が理解していないように見えます。
人事施策に例をとると、成果主義や目標管理など多くの手法が「生産性先進国」から導入されていますが、適切な使い方をしていないために効果が出るどころか、むしろ逆効果になるケースもみられます。これは手法そのものが悪いというより、日本人の特徴や価値観に留意した使い方になっていないということです。
このような人事評価手法に加え、製品やサービスの新陳代謝、経営層・管理職・スタッフ層の業務分担、管理会計の手法など、日本人にみられる典型的な症状を紹介し、改善の方向性を示します。

内　容

・労働生産性の定義と国際比較
・日本企業の生産性が劣るマクロな理由（産業ベース）
・日本企業の生産性が劣るミクロな理由（日本人の価値観の特徴など）
・生産性改革の進め方（日本人の弱みを、中長期的に対策）
・日本人の弱みを前提に、弱みの影響を最小化する業務プロセスの構築
・経営者の役割、現場の役割
・製品・サービスの新陳代謝の進め方
・「正しい選択と集中」の進め方
・意思決定法の紹介、管理会計手法の改善など

上記は講義ベース（2～3時間）だが、ニーズに応じ受講者のグループワーク等も実施可能。

根拠・関連する活動歴

日本企業と外資、大企業と中小企業、異なる三つの業界、製造現場レベルから経営まで多くの経験を積み、それれらを相互に比較したからこそ得たものがあります。
コンサルティング会社のような「体系的な指導ノウハウ」の代わりに、悩める現場作業者との直接対話や怒れる顧客への謝罪など、ビジネスの最前線での数多い成功・失敗経験から得たノウハウを持っています。また書籍類に加え「日経ビジネス」と「週刊東洋経済」の二誌を10年以上、定期購読するなど、世の中の知見との比較を通して自分の知見を検証しています。