想定する対象者

・労働組合　組合役員の方々（職場委員、分会長、職場代表・・・など代議員の皆さん）、執行部役員の皆さん
・企業経営者、役職者の皆さん

提供する価値・伝えたい事

企業の特に重大なステークホルダーは、顧客・株主・社員の他に、昨今では社会・環境なども加わっていますが、各企業の持続的成長を進める上では、働いている社員一人ひとりの働きがいや生きがいを高め、企業と社員が共に成長していくことと、その仕組みづくりが不可欠であると考えています。
また、国が進める働き方改革によって労働環境も変わる中、重大な経営課題として主体的に取り組めている企業はまだ少数という状況です。

企業が競争優位性のある戦略人事を重大な経営課題として捉えて取り組んでいくためには、企業の人事機能及び労働組合の主体的な取り組みと会社の経営層や社員への働きかけ、腹落ちが必要であると考えております。

内　容

・日本的働き方の背景にあるもの（安心社会、タテ社会）

・安心社会の限界

・単一社会とは所属する集団の数の問題
　～「タテ社会の人間関係」「場」による集団の特性

・第一線の仕事単純化モデル
　～その無理がどこに出たのか？～

・その結果としての特徴的人事

・それが抱える大きな課題
　1.予見性の低下への対応　　2.一律管理から多様で柔軟に　　3.成果を生むプロフェッショナル