想定する対象者
女性活躍法案成立後の企業での人材戦略、女性登用についてノウハウを持ちたい企業経営者
国の雇用多様化・人材多様化政策に向けて取り組むべき課題を明確にしたい経営者
提供する価値・伝えたい事
女性活躍推進法案成立や、企業のLGBT対応が迫られる背景にあるものとは何か?
その対応に遅れた企業の行く末に待ち構えるものは何かを未来予測も含め企業存続の課題とその解決策
内 容
ようやくわが国でも女性活躍推進法案が成立し,国際基準にベクトルをとった企業への一歩を踏み出しました。
以前より日本の中でもグローバル企業では海外戦略や企業成長を睨んで早くから取り組む企業は少なくありませんでした。
ただ、高度経済成長時代のワーキングモデル、組織ビルディング手法で永く存続してきた企業にとって、時代が求める女性活躍機会の提供は、頭でわかっていると言いながらも、実行の術を持ち合わせない悲しい事実に直面しているのが現実です。
女性の社会進出といったフレーズ自体が時代遅れになった今、立ち遅れた企業といったイメージがつく前に
取組みべき課題と、その課題解決方策を経営者目線、従業員目線の双方から習得していただけるよう解説いたします。
キーワードは「経営者の決意」、「従業員の意識改革」、「女性たちの覚悟」です
また、これを皮切りにLGBTをはじめとしたマイノリティな人材の活用・対策に対する方策についても未来予測を重ね合わせ、生き残る企業が施すべきポイントを簡潔に提示いたします
根拠・関連する活動歴
女性の管理職育成研修や、女性組織と男性組織の融合並びに、セクハラ、マタハラ問題への警告並びに対策研修を企業様に向けて行っています
業務外の講師への取次は対応しておりません。