想定する対象者

企業経営者・管理職等　一般社員の安全意識を高めるために、まずは管理側の危機管理意識を高めるべきと思います。すでにBCPを設定している会社であっても、この災害多発時代において改めて災害時の安全対策と対処方法を見直すべきでしょう。

提供する価値・伝えたい事

日本国内にある企業・団体にとって災害時の対応は不可避の問題。社員・職員の安全確保だけではなく、地域に根ざした会社にとっては被災時の対を誤るとその後の存続を左右する問題になる可能性もあります。大災害時にあっても、生き残る企業・団体と批判を受け衰退する企業・団体の違い、過去の事例を上げて、実践的なBCPの作成方法についてお伝えします。

内　容

・当該地域における最大の災害リスクを考える
・大災害時発生時の安全確保の優先順位
・事前準備と初期対応で変わる被害
・安全対策の盲点
・過去の災害における企業事例を分析する
・被害を拡大させる心理状態
・忘れてならない企業の地域貢献

根拠・関連する活動歴

阪神・淡路大震災ボランティア活動
東日本大震災長期取材
熊本地震取材
自治体・企業の防災マニュアル監修・審査
安全大会での多数の講演実績
例）トヨタ車体安全大会、地中送電技術研究会安全大会、パナホーム安全大会、アスファルト合材協会安全大会等、企業内講演多数