想定する対象者

自分の意図に反して部下に反抗された、上司に叱られた、業者さんに断られた。こんな経験を二度としたくない方に。

提供する価値・伝えたい事

上記の三者の方達は、貴方に自分の立場をおびやかす危険を感じているのです。それならば解決策を他責とせず、自分の生き方に生かすプランを展開しましょう。それぞれの解決策に、解決度をA～Cにランク分けし、プランを施行する優先順序を付けています。

内　容

本講演は安全対策のベテランから初心者まで、安全を安心に替える知識をPPTで見える化しています。

Ⅰ.今、不都合な現実を分析する　　（10分）
１．原因の殆どがポカミス、ヒューマンエラーの防ぎ方

Ⅱ. 人の危ないヒューマンエラー解決策　（20分）
１．リスキー体質を見極める、設問と回答
２．リスキーな決定を下す集団の改善
３．安心が危険を生む矛盾の事実。

Ⅲ.現状を解決する防止デザインの数々　（50分）
Ⅲ章.は、本講演の核で、発生事例とそれへの解決事例を講演します。解決事例を、ISO /IECガイド51のルールでA～Bにランク分けして,、是正の優先順位を示しています。安全対策を始めて間もない方でも、国際ルールで対策を進めることができます。

１.【行動の制限】　安全しかできないよう工夫する
・車が必ず徐行する道のつくりかた
・両手でしか押せない起動スイッチの仕組み

２．【強制効率】　ミスができない組立て冶具の工夫
・組立て順序が強制されミスができない仕掛け

３．【工程の簡素化】　代々続けていた工程に問題があった
・仕組みの無駄を廃止したら電気量も削減できた事例

４．【重力を味方にする】　永久不滅のエネルギーを利用
・改善前の流通量が、重力を味方にしたら、170％にアップした

５．【ポカミス防止の本道】　緊張感の維持と達成感のバランス
・達成感を行程に組込みエラー減少
・現金ATMは、ヒューマンエラー防止でプログラム
・【注意喚起のタイミング】　高所作業は地上から5メートルが危ない

６．【モチベーションアップ】　作業員の技量でランクを競う
・上昇意欲を促す、全員のランクを現場に掲示

７．【納得作業】　作業全体を理解する機会を常設
・毎日の作業前ブリーフィングで良かった点（悪かった点）を共有

８．【協力要請】　周囲に告知して安全を確保。
・路面に緑の通行帯。高齢者に思いやり道路　
・世界に日本人保護をパスポートが要請
・先回りの謝意が人の行動を良い方向に誘導

９.【具体的指示】　先に言ってくれれば！
・何のためにどうする。注意標識の基本

１０．【自己客観視】　鏡は外見とともに心も映しだす。
・入口に鏡を設置。自己客観視でモチベーションが上がった
・実は、駅のホームドアも鏡も自殺防止の装置

Ⅳ章．まとめ（１0分）
Ⅰ章、Ⅱ章.は、現状を大づかみに把握します。それによって、Ⅱ章.で解説する個々事例の理解を深めます。
Ⅲ章.は、本講演の核で、発生事例とそれへの解決事例です。
解決事例の効果をA～Bにランク分けし、ランクはISO/IECガイド51によります。
そして、解決に手を付ける優先順位を示します。これによって、安全対策に不慣れな方でも、国際ルールを守ることができます。
　本講演は安全対策のベテランから初心者まで、安全を安心に替える知識をPPTで見える化しています。

根拠・関連する活動歴

■職歴・経歴
・日本大学芸術学部美術学科ビジュアルコミュニケーション卒業　芸術学士
・平凡社、ベネッセコーポレーション、イトーキに勤務
・（財）日本科学技術連盟認定 リスクマップ指導講師・実践技術者
・イトーキお客様相談センターで、80,000件のPL事故を解決。
・イトーキ品質保証部を新設、PL対策室長に就任。300件のPL事故を解決
・ ISO9001文書管理システム内部品質監査主任監査員。
・オフイス什器のPL対策ガイドラインを策定。オフィス業界、 パーティション業界のPL対応マニュアル、警　　告ピクトデザインを策定し、業界安全を推進
・品質安全の講演を国内、海外で開催。5,000人が講習（2018年6月現在）
・その他、朝日新聞、読売新聞ほかに品質安全記事を連載。多数の企業、業界団体で講演中
・リスクマップ商標権者（特許庁）
・NPO評価センター評価委員（練馬区）
・ 日刊工業新聞に品質安全コンサルティング記事を15週連載。
・(財）日本規格協会委託事業　新書「日本を活かす、広がるインフラビジネス」を出版

■専門分野
品質安全、作業安全、クレーム安全、ヒューマンエラー防止対策

■主な著書
新書版『日本を活かす、広がるインフラビジネス』（日本規格協会）、『ピアノ気分』（平凡社）、『仏像』（平凡社）、『カメラマニュアル’82』（平凡社）、『つくって安全つかって安全』（鶏卵肉情報センター）、『PL対策ガイドライン』（日本オフィス家具協会）、『PL対応ガイドライン』（日本パーティション工業会）、『PL法に学ぶこと』（近代家具出版）、『個人情報保護法Q＆A』（セキュリティ産業新聞社）